大雨や台風などは、床上浸水や床下浸水などの被害を発生させる可能性があります。浸水被害が生じた際は、素早く対処することが大切です。

しかし被災時は慌ててしまい、何をするべきかわからず、パニックになることも考えられます。

この記事では、床上浸水・床下浸水が発生した際の対処方法をご紹介します。対処後にやるべきことや、リフォーム費用の内容・相場なども解説するので、ぜひ最後までご覧ください。

床上浸水と床下浸水には違いがあり、対処方法も異なります。ここでは床上・床下浸水それぞれについて解説します。

床上浸水とは、建物の床上にまで水が入り込んだ状態のことをいいます。家の中の床や壁、家財などが水に濡れてしまうため、床下浸水よりも深刻な被害が生じるケースが大半です。

床上に入り込む水の量が多ければ歩行が困難になり、避難もスムーズにできなくなるため、命に関わる危険性もあります。

床下浸水とは、建物の床より下の部分が浸水した状態のことを指します。室内まで水が入りこまないため床上浸水よりも被害は軽微ですが、建物の基礎や地盤、床下に設置した配管などは浸水によって劣化する可能性があります。

また、床下浸水は被害に気づきにくいため、対処が遅れることも少なくありません。問題ないように思えても、大雨や台風の後は床下を確認したほうが良いでしょう。

床上浸水が発生した直後は、水がこれ以上入らないよう、玄関の内側に水のうや土のうを設置します。

浸水が落ち着き、水が引いたら、被害状況の写真を撮影しましょう。写真は浸水被害による支援金や保険金を受け取る際に必要になります。被害状況がわかる写真と、建物の外側4方向からの写真を撮影してください。

撮影を終えたら、浸水した家具や家電などの汚れや泥を落とし、乾燥させましょう。使用できそうもない家財は、落ち着いてから処分の手配を進めましょう。

家財の汚れを落としたら、壁や床などをきれいにします。汚水が混入していた場合は、消毒液を塗布して掃除するとニオイの蔓延や感染症のリスクを低減できます。

その後、窓を開けて換気し、部屋の中をしっかり乾燥させます。浸水被害にあった際、乾燥はとても重要ですが、除湿機や換気扇の使用は避けたほうが良いでしょう。水害にあった家電製品は、感電のリスクが生じるためです。

床上浸水の被災後に家電製品を使用する場合は、専門家やメーカーの点検を受けてからにしましょう。

床下浸水が発生した場合も、床上浸水と同様に、まずは写真撮影を行います。その後、バケツや排水ポンプなどを使い、床下に溜まった水を家の外に排水しましょう。

水を流したら床下に入り、残った泥や汚れなどをきれいに取り除きます。狭い床下では寝姿勢で作業を行うため、汚れても良い服を着用しましょう。

その後、残った泥や汚れを水道水で流し、再び排水します。排水を終えたら再度、床下に入り、消毒作業を行いましょう。その後、雑巾や新聞紙などで水分を取り除いてください。

最後に除湿機やサーキュレーターなどを床下に置いて乾燥させれば完了です。

床下浸水・床上浸水のどちらも、自分ですべて対処するのは困難です。自己処理が難しい場合は、プロへの依頼をおすすめします。

大雨や台風などで浸水の危険性が生じた場合、被害の発生前に対処することが大切です。

浸水被害が発生しそうなときは、土のうや水のうを玄関や窓などの開口部分に設置します。門扉や敷地の入口などにも置いておくと、浸水のリスクをより低減できるでしょう。

下水が逆流することも考えられるため、トイレやお風呂、洗面所などの排水口も土のうや水のうで塞いでおくと安心です。

貴重品や家電品など濡れて困るものは、2階に移動しておきましょう。また、浸水が起こるほどの災害が発生した場合、道路の冠水や液状化などで避難できないケースも考えられます。自宅避難が必要になることも想定し、防災グッズや非常食なども2階に置いておくと、いざというときに慌てずに済みます。

床上浸水や床下浸水の処理を終えた後は、家の復旧に向けて次のことを行いましょう。

罹災（りさい）証明書とは、災害による被害が発生したことを証明する書類のことです。自治体の支援金や給付金、保険金などを受け取る際に必要になります。

罹災証明書は、自治体の担当部署で入手できる他、ホームページからダウンロードも可能です。必要事項を記入し、運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類と被害状況の写真を持参し、自治体の窓口に提出しましょう。

提出後、担当者が現地調査を行い、被害の程度を判断します。地域の被害状況によっては提出してから現地調査まで時間がかかることも考えられるため、被災後なるべく早く罹災証明書を提出したほうが良いでしょう。

床下浸水や床上浸水の対処をしても、汚れやニオイが残ってしまうケースもあります。被災後もこれまでと変わらず快適に過ごすために、リフォーム会社にリフォームの相談をしましょう。

こちらも罹災証明書の発行と同様に、災害直後は相談や依頼が増えることから、対応に遅れが生じる可能性があります。被災後、早めに相談をしたほうが安心です。

浸水被害を受けた家に必要なリフォーム内容は、以下が挙げられます。

・床・壁の張替え
・建具や水回りの交換
・電気工事
・配管の補修
・廃材処分
・断熱材の再設置
・躯体部分の補修
・汚れた場所の洗浄・乾燥

床下浸水の場合、約30万円〜50万円ほどがリフォーム費用の相場です。

床下浸水の被害を受けた家のリフォームは、洗浄や乾燥などで済む場合もあれば、必要に応じて電気工事や廃材処分、配管の補修などを行うこともあります。

また、床下の基礎部分の劣化が深刻な場合は、補修工事が必要になるため、100万円以上のリフォーム費用がかかるケースもあります。

床上浸水が発生した場合、床下浸水のリフォーム内容に加え、床や壁の張替えや建具、水回りの交換など、家のさまざまな部分に修繕が必要です。そのためリフォーム費用の相場は約500万円前後となります。被害状況によっては、さらに高額になることもあるでしょう。

しかし浸水被害によるリフォームは、支援金や保険金などの活用が可能なため、全額自己負担となることは少ないでしょう。

浸水被害で申請できる主な補償は、自治体の支援金と火災保険の2つです。それぞれの内容を解説します。

国や自治体などの支援金は、罹災証明申請時の調査で判定される、被害の程度によって支援金額が決まります。

 

被害の程度	損害割合
全壊	50％以上
大規模半壊	40％以上 50％未満
中規模半壊	30％以上 40％未満
半壊	20％以上 30％未満
準半壊	10％以上 20％未満
準半壊に至らない	10％未満

※被害認定調査・罹災証明書概要を元に作成

たとえば、「被災者生活再建支援制度」の申請が通った場合、被害の程度が中規模半壊以上の家には最高300万円の支援金が給付されます。また「災害救助法に基づいた制度」を活用すれば、半壊または大規模半壊の被害が生じた家は、最高54万7,000円の支援金を受け取ることが可能です。

その他にも、被害状況に応じて受け取れる支援金・義援金などがあります。浸水被害を受けたら、まずは自治体の窓口に相談してみましょう。

火災保険の契約内容によっては、水災も補償に含まれます。補償対象は保険加入時に選択することが一般的で、建物か家財、またはその両方が対象となります。

浸水被害を受けた際には、契約している火災保険の内容を確認し、どの範囲が補償されるかを把握しておくことが大切です。

浸水被害の程度によっては、排水処理や掃除後、そのまま暮らす家もあるかもしれません。

しかし素人の排水処理や掃除だけで、水や汚れを完全に取り除くことは困難です。一見きれいになったように思えても、見えない部分に水・汚れが入り込み、家の柱や基礎部分の腐食が進行している可能性もあります。

また、汚水が浸水していた場合、家の中で病原菌が繁殖することも懸念されます。

このように床上浸水・床下浸水後の住まいをリフォームせずそのまま放置することは、非常に危険です。浸水被害後はなるべく早くリフォーム会社に相談し、劣化の進行を食い止めて快適に暮らすためのリフォームを行いましょう。

床上浸水や床下浸水が発生したら、すぐに対処することが大切です。水抜きや洗浄を素早く行うことで、家の劣化が進行するリスクを低減できます。

また、対処後はリフォーム会社への相談や罹災証明書の発行手配なども、なるべく早めに行いましょう。

被災後の落ち着いた行動や被災時の対応方法の知識などが、家や家族を守ることに繋がります。ご紹介した内容が、浸水被害の復旧に役立てば幸いです。

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