省エネリフォームについて「どのような工事がある？」「費用はどれくらい？」などとお悩みではないでしょうか？
断熱性能が良い家は、家計にやさしいだけではなく、私たちに健康的な暮らしを提供してくれます。

この記事では、省エネリフォームの種類について解説します。
対象となる補助金や減税制度についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。


 

省エネリフォームとは？

省エネリフォームとは、少ないエネルギー消費で住宅の快適性を向上させるために行うリフォームのことです。
地球温暖化や、エネルギー源の枯渇を抑制する目的があり、省エネリフォームには「断熱性能を向上させる」「省エネ設備を導入する」などいくつかの種類があります。


 

省エネリフォームの種類

省エネリフォームは、大きく次の3種類に分けられます。

　1.断熱や日射遮蔽などを行い建物自体の断熱効果を高める
　2.省エネ性能を備えた設備を導入する
　3.使用するエネルギーを自ら作り出す（自家発電）

 

断熱性能を向上させるリフォーム

窓・ドアの断熱
家の中で一番外気の影響を受けやすいのが「窓」や「玄関」です。
窓のリフォームでは複層ガラスへの入れ替えや、内窓の設置、外窓の交換などで断熱効果を高められます。

玄関ドアは、古い物だと「気密性が低い」「熱伝導率が高い」などの理由から、断熱性が低い可能性があります。
そのため窓と一緒に玄関ドアをリフォームすれば、より高い断熱効果が期待できます。


天井の断熱
天井の断熱が不足していると、夏は熱気により室内温度が上昇し、冬は暖房で暖められた空気が逃げてしまいます。
このような場合は、天井（屋根裏）に断熱材を敷き詰めることで室内温度を安定させられます。


壁の断熱
木造一戸建ての場合は、壁のリフォームでも断熱性能の向上が期待できます。
内壁を剥がして、柱・間柱の間に室内用の断熱材を充填したり、家の外側から外張り用の断熱材を施工したりする方法もあります。


床の断熱
通常の一戸建ての場合は、フローリングなどの床材を剥がさず断熱工事ができます。
職人が床下にもぐり、マット状、もしくはボード状の断熱材を施工します。
ただし床の状態によっては、床材を剥がさないと工事ができないケースもあります。

 

日射遮蔽性能を向上させるリフォーム

窓の遮蔽リフォーム
窓から入り込む日差しは、床に跳ね返った反射熱により室内温度を上昇させます。
そのため窓からの熱を遮断することは、エアコンの効率アップへと繋がります。

窓のリフォームでは、遮熱タイプやブラインド入りのガラス窓などに交換することで遮蔽対策ができます。
窓のリフォームと合わせて、シェードやオーニングなども併用すればさらに高い遮蔽効果が期待できます。


屋根の遮蔽リフォーム
屋根の日射遮蔽リフォームには、次の2種類があります。

1.屋根に断熱材を入れる工事
屋根の内側、もしくは外側から断熱材を施工します。
部屋内から工事をする場合は、小屋裏に入って屋根の垂木間や天井裏に断熱材を補填します。
屋根ごと改修工事をする場合は、屋根の上側に断熱材を敷くこともあります。

2.遮熱塗料を塗る工事
遮蔽塗料は太陽光を跳ね返す効果があり、屋根に塗ることで室内温度の上昇を防ぎます。
また、遮蔽塗料と似た作用を持つ「断熱塗料」もあります。
太陽光を跳ね返す遮蔽塗料に対し、断熱塗料は熱を通さない素材でできています。

 

効率的な設備機器を導入するリフォーム

断熱性や遮蔽性を高める以外に、高効率給湯器などを導入することでも省エネ対策ができます。
熱効率が高い「エネファーム」や「エコキュート」などの給湯器は、省エネ性の高さからエネルギー消費量の大幅な削減が期待できます。
他にも断熱性能を備えた「断熱浴槽」や、1回の水量を大幅に抑えた「節水トイレ」の設置なども省エネ対策になります。

 

創エネシステムを導入するリフォーム

創エネ（創エネルギー）とは、エネルギーを自ら作り出す取り組みのことです。
身近なものでは、太陽光発電の導入が「創エネ」にあたります。
太陽光発電は、家の屋根などに太陽光パネルを設置して電気を作り出す自家発電システムです。
太陽光発電は二酸化炭素の排出がなく、エネルギー原資の枯渇の心配もないエコな発電方法として注目を集めています。


 

省エネリフォームのメリット

省エネ住宅へリフォームすると、次のようなメリットがあります。

 

水道光熱費が節約できる

省エネリフォームをすれば、エネルギーの使用量を大幅にカットできるため水道光熱費が節約できます。
また太陽光発電システムでは、余剰電力を電力会社に売電すれば収益を得られます。

 

快適で健康的な暮らしができる

断熱性が高い家は、結露が発生しにくいという特徴があります。
カビやダニが繁殖しにくいため、気管支ぜんそくやアトピー性皮膚炎などのアレルギー症状が改善するとの調査結果も出ています。
また家の断熱性能を高めることは、ヒートショック※の予防にも繋がります。

※部屋間の気温差により血圧が急減に変動することで起こる健康被害
参考：一般社団法人「環境共創イニシアチブ」

 

環境にやさしい

現在、日本のエネルギー生産の主流である火力発電は、石炭や天然ガスを燃焼した際に多くの二酸化炭素を排出します。
二酸化炭素は、温室効果ガスの中でも地球温暖化に与える影響が最も高いとされています。
エネルギーの消費量を抑えられる省エネ住宅では、二酸化炭素の排出量を減らすことで地球環境にやさしい暮らしを実現します。


 

省エネリフォームのデメリット

続いては、省エネリフォームのデメリットです。

 

リフォーム費用が発生する

省エネリフォームのデメリットは、リフォーム費用がかかることです。
月々のランニングコストは抑えられるものの、リフォームや設備機器導入のためのまとまった費用が必要です。
しかし省エネリフォームは、要件を満たせば補助金給付や税金控除の対象となります。


 

省エネリフォームの補助金・減税

ここでは、省エネリフォームの主な補助金・減税制度を紹介します。

 

こどもみらい住宅支援事業

「こどもみらい住宅支援事業」は、子育て世帯・若者夫婦世帯を対象とした補助金制度です。
住宅取得に伴う負担の軽減、省エネ性能を有する住宅ストックの形成を図ることが目的で、補助金の対象となるリフォーム工事を行えば原則最大30万円～60万円まで補助金を受け取れます。
（※リフォームについては、子供の有無等関係なく全ての世帯が補助金の対象です）
参考：こども未来住宅支援事業「事業概要」

 

住宅ローン減税

住宅ローン減税は、10年以上の住宅ローンを利用して家の購入やリフォームをした時に適用される減税制度です。
リフォームの場合は、一定の要件を満たせば最大10年間、年末の住宅ローン残高（借入限度額2千万円）に対して0.7%が所得税から控除されます。
（※既存住宅で長期優良住宅などの場合は、住宅ローン残高の上限は3000万円、控除期間は13年間）

耐震やバリアフリー工事、省エネリフォームといった特定の工事を行った場合は、一定の要件を満たせば固定資産税も減税されます。
また、リフォーム工事のための贈与を受けた場合は、贈与税も減税の対象です。

 

住宅特定改修特別税額控除

住宅特定改修特別税額控除は、既存住宅に係る特定の改修工事をした場合に適用される減税制度です。
住宅ローンを組まなくても利用可能で、一定の要件を満たした省エネリフォームに対して所得税が減税されます。

控除額は、控除の限度額である250万円（太陽光発電設備の設置工事が含まれる場合は350万円）の10%です。
令和5年12月31日までの間に、工事を完了して居住している必要があります。


 

まとめ

省エネリフォームは、少ないエネルギー消費で住宅の快適性を向上させるために行うリフォームです。
省エネリフォームは、大きく分けると次の3種類があります。

　・断熱・日射遮蔽性能を向上させる
　・効率的な設備機器を導入する
　・創エネシステムを導入する

省エネ住宅は、快適で健康的な暮らしができるというメリットがある一方で、リフォームやシステム導入のための初期費用がかかるというデメリットもあります。
省エネリフォームについてお考えなら、補助金制度にも詳しい、信頼できるリフォーム会社に相談しましょう。


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